メールやインターネットの基本・ドメインとは?意味や取得方法をチェック
普段パソコンを使ってメールやインターネットを利用していると、「ドメイン」という単語を目にしたことがあるかと思います。特に知らなくても日常的にパソコンを使用する分には困りません。「なんだか難しそうな言葉なので、特に意味を知ろうとも思わなかった」という方もいるでしょう。
そこで今回は、「ドメイン」とはどのような意味なのか、またどのようにして取得するものなのかご紹介します。
そもそもドメインとは何か?
「ドメイン」とは、メールアドレスを作成したり、インターネットでWebサイトを開設したりするときに必要な基本情報で、例えればインターネット上の住所のようなものです。
Webページを閲覧していると、ブラウザー上部のアドレスバーにページのURLが「https://www.○○○.jp」のように表示されます。このURLの中の「○○○.jp」の部分がドメインです。自分でWebサイトを作って公開するときは、ドメインを取得しなければ公開することができません。
メールアドレスの場合、「@」以降に書いてある部分がドメインにあたります。「aaa.bbbb@****.com」というメールアドレスなら「****.com」の部分がドメイン、ということになります。
パソコンの初期設定などをしてもらう際は電話でドメイン名を聞かれたりすることもあるため、ドメインがどの部分のことを指しているのか覚えておくと役立つはずです。
ドメインにはどんな種類がある?
ドメインには複数の種類があるので、それぞれご説明いたします。
トップレベルドメイン
ドメイン名の「.」以降の部分をトップレベルドメインといいます。トップレベルドメインは種類によって文字列が異なっており、取得できる対象者が限られているものがあります。
誰でも取得でき、よく使用されるトップレベルドメインは以下のようなものです。
「.com」:企業、商用サービス
「.net」:ネットワークサービス提供者
「.org」:非営利団体
「.biz」:ビジネス
「.info」:情報提供
国コードトップレベルドメイン/属性型JPドメイン
その他にも、「.jp(日本)」のような特定の国や地域に居住している人でないと取得できないドメイン、「国コードトップレベルドメイン」もあります。
日本の国コードトップレベルドメインの中にも、「co.jp」や「ne.jp」などいくつか種類がありますが、これらは「属性型JPドメイン」と呼ばれるドメインです。「.jp」の中でさらに種類によって細分化するためのドメインで、以下のようなものがあります。
「co.jp」:日本国内の企業
「or.jp」:社団法人や医療法人など、特定の法人組織
「ne.jp」:ネットワークサービス
「ac.jp」:大学や専門学校など
「go.jp」:政府機関や研究所など
「ドメイン」を取得するためにはどうすればいい?
ドメインの取得方法をそれぞれご説明いたします。
トップレベルドメインを決める
ドメインを取得する場合は、まずトップレベルドメインを決める必要があります。しかし、「or.jp」は財団法人や医療法人などの団体でないと取得できませんし、「co.jp」も日本で登記を行っている企業に限ります。取得できる条件を満たしているかどうかを事前に確認しておきましょう。
法人の場合は、「co.jp」や「or.jp」を選択することになると思います。「co.jp」は上場企業の大半が使用しているドメインです。そのため、このドメインを持っているとそれだけである程度の信用にもつながります。
個人が取得する場合は、「.com」「.net」など、有名で覚えやすいものを選んでみるもの良いでしょう。トップレベルドメインを決めるときは、目的に合ったトップレベルドメインを選択することが大切です。
独自ドメインを決める
トップレベルドメインの次には、「独自ドメイン」を決めなければなりません。独自ドメインとは、トップレベルドメインの左側(「.」よりも前の部分)に来る文字列のことで、任意で決めることができます。ただし、すでに使用されている文字列は使うことができないため、すでに取得されているかどうかを確認する必要があります。ドメインを提供している提供元のWebページなどから検索することで、使用可否を確認することができます。
独自ドメインは3文字~63文字の範囲で決めることができます。個人で決める場合は長くてユニークな文字列でも良いかもしれません。しかし、覚えてもらうことを目的としているのであれば、なるべく短くまとめることが重要です。特に企業などの場合は、自分たちの社名やサービス、主力商品と同じ名前をつけることができればベストでしょう。
また、使うことのできる文字列にも制限があります。半角英数字と半角のハイフンのみが使用でき、それ以外は使用することができません。最近では日本語をドメイン名に使用できるようになりましたが、基本は「半角英数字と半角のハイフン」だということを覚えておきましょう。
独自ドメインは、決定後は基本的に変更しないものです。ずっと使い続けることになるため、後悔しないよう慎重に決めるようにしてください。
ドメイン取得サービスを利用する
ドメインを取得するには、専門業者と契約をして年単位でいくらかの使用料を支払う必要があります。
低価格を売りにしている会社や24時間対応のサポートサービスを行っている会社、ドメインとレンタルサーバーの同時契約で割引をしたり、上級者向けの設定ができたりするサービスなど、会社によって特徴は異なります。そのため、気になることがあれば問い合わせをするなどして確認することをおすすめします。
ただ、どの専門業者を利用しようとドメインを取得すること自体に大差はありません。評判や口コミなどを参考にして気に入った会社で取得すると良いでしょう。
ドメインは途中変更できる?
ドメインは、取得後絶対に変更できないわけではありませんが、変更はあまり得策ではありません。なぜなら、ドメインを変更すると以前のドメインでサイトが閲覧できなくなってしまうからです。そのサイト(ドメイン)をブックマークしている人からすると、突然ページが何も表示されなくなり、困惑することになってしまいます。
メールアドレスの場合も同様です。これまで使い続けたメールアドレスを変更してしまうと、突然メールが届かなくなってしまい、思わぬトラブルに発展しかねません。個人ならまだしも、法人の場合は関係者への対応だけでも非常に手間がかかってしまうことが考えられます。
ドメインを取得するときには、あとで考え直すことのないよう十分検討してから取得するようにしましょう。
パソコントラブルでお困りではないですか?
普段自分で取得することはあまりないかもしれませんが、Webサイトを作る際にはまず最初にドメインのことを考える必要があります。自分でWebサイトを開設することになった場合は、ドメインの取得は十分慎重に行ってください。
冒頭で記載したように、ドメインはインターネット上の住所です。あまり分かりにくい住所だと、覚えてもらうのに時間がかかるかもしれません。
また、後々トラブルにならないように分かりやすく親しみのあるドメイン名を最初に考えて、ドメインの取り直しなどは基本的にしないようにしましょう。
PCホスピタルではドメインの取得や取得後のWebサイト制作のために使用するパソコンでネットがつながらない、ソフトが起動しないといったトラブルが発生した際のサポートを行っておりますので、お困りのときはご依頼ください。
修理対応 | 出張/持込/宅配 |
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対応エリア | 出張修理は全国47都道府県/持込修理は全国15店舗/宅配修理は全国47都道府県 |
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濱﨑 慎一(日本PCサービス株式会社 常務取締役 兼 NPO法人 IT整備士協会 理事)
2010年8月、日本PCサービス株式会社に入社。パソコン修理などデジタルトラブルを5年で4500件以上解決。その後、サポート人材育成など、事業責任者として、個人向けデジタルトラブル解決に8年半携わる。2019年より同社にて、法人向けサポートの取締役に就任。また特定非営利活動法人 IT整備士協会の理事として業界活性化のため正しいデジタル知識の普及、スマートフォンなどの新しい整備士資格の構築に携わる。
保有資格 パソコン整備士検定 取得