テレワーク用パソコン購入時に必要なデータ移行の方法を解説!
1.テレワーク用に購入したパソコンのデータ移行方法
テレワーク導入で在宅勤務を始めるにあたり、パソコンを新規購入する方もいるのではないでしょうか。その場合パソコン内のデータも移行が必要になります。
データ移行はなかなか大変な作業で、事前にバックアップを取ることも必要になります。
少数のファイルであれば簡単ですが、仕事で使う資料や画像が大量に保存している場合はそれなりの時間と手間がかかります。
新型コロナウイルスで様々な会社や企業がテレワークを導入しているので、今回はテレワーク用に購入したパソコンにデータ移行するための方法を説明していきます。
2.メールで送信
メールで送信する場合、特別な設定が必要がなく、手軽にデータの移行ができます。デメリットとしては大容量であれば、データ移行に向かないことです。
移行するファイルの容量が小さければメールの添付ファイルを使うと便利です。
ZIPなどでファイルをまとめて、添付ファイルとしてメールアドレスに送信後、データ移行先のパソコンでメールを受信すればデータ移行ができます。
3.CD、DVD、ブルーレイに書き込み
パソコンにCD、DVD、ブルーレイといったドライブが内蔵されているなら、データを書き込み、データ移行先のパソコンで読み込んで、保存するやり方があります。
デメリットとしてはドライブだと書き込み速度が速くないことです。
また、これらのメディアは一回書き込めば、再度書き込むことは不可能なものもあるので、ファイルが大容量だとコストと手間がかかってしまいます。
ただ、一度書き込んで保存すれば、保管が可能です。
4.USBリンクケーブルを使う
2台のパソコンをUSBリンクケーブルで接続してデータを移行する方法もあります。
2台のパソコンをUSBでつなげるだけで、ドラッグ&ドロップで簡単にデータの移行ができて、ドライバーも製品によってはリンクケーブルに内蔵されているので、USBを挿すだけでインストールができる優れものです。
ただ、注意が必要なのがデータ移行するパソコンのモデルが古かったり、スペックが低いと、ブルースクリーンが表示されることや、フリーズして上手くデータ移行ができない可能性もあります。
5.外付けHDDやUSBメモリーを使う
外付けHDDやUSBメモリーを使うのは特に便利なデータ移行方法になります。USBメモリーは小さく、軽く、持ち運びも楽なので、USBメモリーを使えばITツールなども必要無く、USBを刺すだけで簡単にデータ移行ができます。
USBメモリーは、容量が少ない場合も多いので、なるべく大容量のものを使えば、データ移行も楽になります。
移行したいデータが大量にある場合であれば、外付けHDDが便利です。
外付けHDDは1TB以上の大容量モデルがたくさん販売されてるので、ファイルが大容量、大量にあるのであれば、外付けHDDでデータ移行することをオススメします。
6.LANでファイルをコピーする
データ移行元と、データを移行する先のパソコンを同時に使うことが可能なら、LANを使ってデータを移行する方法もあり、サーバーなども必要なくLANでそのままデータ移行が可能です。
データ移行先のフォルダーを共有する設定にし、データ移行元のパソコンからファイルをコピーすることで可能になるので、データを外部に持ち出すリスクもありません。
LAN経由なのでUSBメモリーなどのフラッシュメディアと比較するとコピーする速度では劣りますが、クラウドサービスなどのオンラインストレージを使ったデータ移行などと比べると速くなります。
また無線LANを使用すれば、LANケーブル無しでもデータ移行が可能なので、こちらの点も便利です。
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7.データ移行の注意点
データ移行の注意点として、仕事で使用している独自のクラウドツールなどがある場合、移行前にIDやパスワードをまとめておくと便利です。
また、業務に必要なソフトを事前にリストアップしておくことも大事です。
これらの準備を怠ると、いざパソコンを買い替えて、作業を始めようとしても、あれがない、これがないとなり、業務効率が落ちてしまうので事前の準備は徹底しましょう。
まとめ
テレワーク時のデータ移行について説明しましたがいかがでしたでしょうか。
データ移行といっても様々な方法があります。データ移行がよくわからない、データ移行をお願いしたいという方はPCホスピタルにご依頼ください。
修理対応 | 出張/持込/宅配 |
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実績 | 年間約10万件サポートの実績。様々なメーカー製パソコンの設定サポートを当サイト掲載中 |
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濱﨑 慎一(日本PCサービス株式会社 常務取締役 兼 NPO法人 IT整備士協会 理事)
2010年8月、日本PCサービス株式会社に入社。パソコン修理などデジタルトラブルを5年で4500件以上解決。その後、サポート人材育成など、事業責任者として、個人向けデジタルトラブル解決に8年半携わる。2019年より同社にて、法人向けサポートの取締役に就任。また特定非営利活動法人 IT整備士協会の理事として業界活性化のため正しいデジタル知識の普及、スマートフォンなどの新しい整備士資格の構築に携わる。
保有資格 パソコン整備士検定 取得