Office 2007をサポート期間終了後も使用するのはリスクがある?

Office 2007をサポート期間終了後も使用するのはリスクがある?

1.Office 2007をサポート期間終了後も使用するのはリスクがある?

2017年10月のOffice 2007のサポート終了に伴い、販売元のMicrosoftも新たなOfficeに移行するよう呼びかけています。もちろん、これには理由があり、サポートが終了したままOfficeを使用し続けることは、いくつかのリスクが懸念されるためです。

ここでは、Office 2007の概要や、サポート終了後にOffice 2007を使用し続けるとどのようなリスクが生じてしまうのか、新しいOfficeに移行する際の注意点などについてご紹介します。

2.Office 2007とは?

ボリュームライセンス版が2006年11月、パッケージ版が2007年1月に発売された「Office 2007」。Office製品としてチャット、ディスカッション、ファイルシェアリングといった統合管理ツール「Groove」や、サーバー製品の「Office server」が新たに加わったことが大きな特徴です。

また、新たなUI「リボン」の導入、新ファイル形式「Open XML」を採用など、多くの改良が施されたOfficeでもありました。2017年10月10日にはサポートが終了しています。

3.Office 2007のサポート期間終了について

Office 2007が、2017年10月にサポート終了となったのは発売元のMicrosoftが、原則としてOffice製品のサポートを10年までしか実施していないためです。

Office 2007も、パッケージ版が2007年に発売されたため、例外なく2017年にサポート終了しました。

もう少し具体的に掘り下げていくと、MicrosoftはOffice製品の発売から、最低5年間のメインストリームサポートと最低5年間の延長サポート、合わせて最低10年までのサポートを実施しています。

「最低」という文字から分かるように、Officeによってはサポート期間が若干延長されるということです。

ただし、よほどのことがない限りはサポート期間が10年を超えることはありません。

また、反対に延長サポートの実施がないようであれば、サポート期間が短くなって5年で終了してしまうこともあります。

サポート期間が終了すると、当然ながらセキュリティの更新プログラムや有償サポートなど製品のサポートがすべて受けられなくなってしまいます。

2020年10月には「Office 2010」のサポートが終了する予定です。Office 2007以外を使用している方も、ご自身のOfficeのサポート期間がいつ終了するのかを把握しておくと良いでしょう。

4.サポート終了後にOffice 2007を使用するリスク

サポート終了後にOffice 2007を使用するリスク

現在のOfficeサポートの期間が終了すると、セキュリティの更新プログラムや有償サポートなどのすべてのサポートを受けられなくなってしまいます。

そして、セキュリティを更新せずにソフトを使用し続ける場合、以下のようなリスクが懸念されます。

4-1.脆弱(ぜいじゃく)性

サポート期間が終了したOfficeを使用し続けるということは、ソフトの脆弱(ぜいじゃく)性を放置しているのと同義です。

当然、セキュリティ面では大きな不安が残ります。セキュリティの更新が行われてないコンピュータを狙ったウイルス、マルウェアなどは日々進化し、次々に生まれています。

例えば、一時期、世界的に拡散し被害をもたらした「ランサムウエア」もまた、古いパソコンを対象として、脆弱(ぜいじゃく)性をついたものです。そのため、今後サポートの切れたOffice 2007の使用者に感染することも十分に考えられます。

4-2.外部ツールなどの使用ができなくなる

Officeのサポートが終了したことにより、これまで使用できていた外部ツールが使えなくなることが考えられます。ファイルを作成したOfficeのバージョンと、ファイルを開くOfficeのバージョンが違うと、正しく表示されないことも珍しくありません。

このような事態を避けるためには、新しいバージョンのOfficeに切り替えるしかありません。もし、サポートが終了したOfficeを使用しているのであれば、できるだけ早めに最新バージョンへと移行しましょう。

5.新しいOfficeを購入する際の注意点

新しいOfficeを購入する際の注意点

Officeのサポートが終了するとセキュリティ面で不安が残ってしまうため、できるだけ早めに新しいOfficeを購入することをおすすめします。

ただし、購入する際には注意点がいくつかあります。

ここでは新しいOfficeを購入する際の注意点についてご紹介します。

5-1.中古Officeは控える

中古のOfficeを購入するのは控えましょう。最新の「Office 2016 Personal」は32,184円(税込)と決して安価ではありませんが、新品を購入することをおすすめします。

中古のOfficeを購入する際に最も気をつけなければならないことは、ネットオークションなどで流通している「OEM版」や「海賊版」です。ともにライセンス違反で販売されています。

特に「海賊版」は格安で大手通販サイトにも出回っていることもあるため、十分な注意が必要です。

また、ネットに海賊版が出回っていることもありますが、入手したとしてもウイルスに悩まされるだけなので、使用してはいけません。

ただ安いといった理由で中古のOfficeを購入してしまうと、ライセンス認証がされず使用できないばかりか、ウイルスによる被害を受けてしまう可能性もあります。実際にこうした被害を受けて多くの方がトラブルに見舞われているようです。

さらに古いバージョンのOfficeだと長い期間サポートが受けられません。サポートの期間が短いと満足に使用できる期間もかなり限られてしまいます。そういった意味でも、中古のOfficeは避けたほうが無難といえるでしょう。

5-2.非正規品の見極め方

Officeが非正規品かどうか見極めるポイントがいくつかあります。Officeを購入する際は、そのポイントをしっかり理解するようにしましょう。

まず、企業向けの製品「Office Professional Plus」や日本国内では販売されていない「Office Home and Student」、「Office 365 Home Premium」、また「OEM版」、「DSP版」などのOffice製品が販売されていたら、まず間違いなく非正規品です。

不正プロダクトキーや認証ができないといったトラブルに見舞われるため、購入は控えるべきでしょう。

CDなどのメディアが添付されている場合にも注意が必要です。

新しいOffice(Office 2013以降)にはメディアは添付されておらず、ソフトはネットからダウンロードしてインストールする仕様になっています。そのため、現在メディアと一緒に販売されているOfficeは非正規品の可能性が高いといえるでしょう。

他にも他国語版のOfficeは日本国内だとサポートが受けられないばかりか、認証できず使用ができません。

また、Microsoftや正規の販売代理店以外でOfficeをダウンロード販売しているサイトにも注意してください。値段が極端に安いものも非正規品である可能性が高いといえるでしょう。

常に最新バージョンを維持するようにしましょう

今やOfficeはデスクワークの必須ツールです。

Officeはバージョンアップの度に、脆弱(ぜいじゃく)性が改善されたり、他のアドオンに対応するアップデートが施されたりしています。

問題なく使用できるという理由で、旧バージョンのオフィスを使い続けていると、思わぬトラブルが発生してしまう可能性があります。特にビジネスでOfficeを使用している方は、常に最新のバージョンを維持するようにしてください。

ドクター・ホームネットでは、万が一ウイルスに感染してしまった場合、パソコンの修正を承っております。また、ご希望に応じてセキュリティ対策なども実施しておりますのでお気軽にお電話ください。

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